私たちは、人事分野におけるテクノロジー活用やデータの分析結果を経営に活かすことを推進する団体です。

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HRテクノロジーシンポジウム

今年も、HRテクノロジーの年次総会(シンポジウム)の開催が決定いたしました!ぜひ、ご都合頂き、皆さまのご参加をお待ち申し上げております。

“HRテクノロジーシンポジウム 2018” 開催!

2015年にHRテクノロジーコンソーシアム(略称:HRT)が発足して以来、HRテクノロジー市場はグローバルで大きな成長が続いています。日本でも関連サービスを提供するプレーヤーは200社を超え、さらに増加の一途を辿っています。

特に、2017年以降 “ 働き方改革 ” による政策支援が大きな 契機となり、日本を代表する大企業の多くがHRテクノロジーを活用し経営改革の一環として人事・組織改革を推進しています。

2018年のHRテクノロジーシンポジウムでは、従業員1,000名超の大企業の経営者、人事部門担当者に向けて、経営/人事組織改革を推進する方々やHRテクノロジーサービスを提供する方々へ、改革成功のための実践的な学びの機会と交流の場を提供致します。

開催概要

[日  時]  2018年8月23日(木)18時開始(〜交流会有;21時終了)
[会  場]  SENQ霞ヶ関 千代田区 霞が関一丁目4番1号 日土地ビル2F
[参 加 費] HRテクノロジーコンソーシアム会員 無料 / 一般(上記団体の非会員)2,000円
[参加人数] 70名(但し、予定人数に達し次第募集締め切り)
[申込方法] 下記URLよりお申込み画面へお進みください。 ※申込み締め切り:8月16日(木)まで

近日開催イベントお申し込み

アジェンダ

(1)基調講演:
早稲田大学 政治経済学術院教授
トランスナショナルHRM研究所所長 白木三秀先生

HRテクノロジーシンポジウム2018_登壇者1

アジアを中心に日本人海外派遣者数が増加している。海外のオペレーションの成否を握るのが現地法人における人材、そのうちでも海外派遣者に人を得るかどうかがキーとなろう。海外派遣者が与えられたミッションを十全に達成できているかどうか、あるいは、職位・職責に期待されるパフォーマンスを発揮できているかどうかが重要となる。

そこで、本講演では、40代、50代を中心とする海外派遣者の現状と課題をレビューし、それを踏まえて20代、30代の若手海外派遣者の特徴や課題について実証的に検討したい。若手海外派遣者の現地における成果の達成、スキルの伸長、現地への適応、さらにはモチベーションの状況などのダイメンションについて、本人の自己評価と直属上司の評価とを検討することを通じて、様々な実情が明らかとなる。またそれらダイメンションの異なるパフォーマンスに与える要素についての分析を通じて、どの要素がパフォーマンスに大きな影響を持つかを明らかにする。
それらを通じて、今後の若手海外派遣者に求められる資質や能力、コンピテンシー、さらには、考えられる育成策などについて論究していきたい。

(2)HRテクノロジー最新動向のレポート:
ガートナー ジャパン株式会社 中村洋介氏

HRテクノロジーシンポジウム登壇者2

  • クラウド、AI、IoT…これらに代表されるIT技術の進化は、これまでの事業環境に劇的な変化をもたらしています。例えばフィンテック(Fintech)。従来、大手金融機関が主導権を握っていた金融市場でデジタル技術を活用し、より顧客に支持されるサービスを提供するベンチャーが多数登場し、一定の存在感を発揮するようになりました。
  • デジタル技術を活用し、フィジカル(物理)世界との境界を取り払うことで新たな価値を生み出そうとする”x-Tech”の流れはどの産業、事業領域にも浸透し始めており、HRの領域も例外ではありません。大手IT企業だけではなく、ニッチなニーズに尖ったアプローチで参入するベンチャーの登場、GoogleやAmazonのような異業種のDigital Giantsの参入も予想されます
  • そのような環境下で、企業はどのようにしてHR Technologyを活用していけばよいでしょうか?また、ソリューションベンダーは顧客たる人事部門に対し、どのようにアプローチしていくべきでしょうか?本講演HR Techを含むデジタル技術のトレンドと進化の予測を概観しつつ、増え続けるソリューションをいかに組織に取り入れていくか、そのアプローチと組織の要件について、解説します
  • 本講演を通じて、従来の合意形成型アプローチでは適応が困難とされる”Digital Disruption”の世界で戦うための組織戦略の一端に触れていきたいと思います。

(3)パネル・ディスカッション:
「GDPRの脅威と機会にどう向き合うか?」
弁護士法人内田・鮫島法律事務所 日置 巴美先生

HRテクノロジーシンポジウム登壇者3
弁護士法人Next 倉持 麟太郎先生

HRテクノロジーシンポジウム登壇者4

  • 個人情報保護を取り巻く社会全体の価値観、ビジネスシステム、法制度が過去10年で劇的に変わってきています。この変化は、日本国内のみならずグローバルな潮流であり、変化を引き起こす主体者(国家、サービス提供企業、個人)の特性や思惑をおさえた上で対策を講じていく必要があります。
  • 特に、2018年5月に施行された「欧州一般データ保護規制=“GDPR”」に象徴されるように、個人データのビジネス活用に急ブレーキがかけられた点が大きな注目を集めています。このトピックスは、“個人情報の塊”ともいえるHRテクノロジーの分析、活用の現場でも波紋が広がっています。今後、個人データ保護関連の法規制強化は確実な情勢となり、経営視点でみると、業績へのネガティブインパクト等の大きなリスクが生じかねません。
  • そこで、ユーザー企業/サービス提供企業がHRテクノロジーを活用/提供する上での“落とし穴”や“リスク回避の方策”について、有識者と実務家を交えたパネルディスカッションを開催します。