私たちは、人事分野におけるテクノロジー活用やデータの分析結果を経営に活かすことを推進する団体です。

レポート_20190719HRテクノロジーと経営改革〜先端事例からの示唆1

トランスナショナル企業における人的資源マネジメントに関する研究・提言を行うことを目的とした研究所として、2008年10月に早稲田大学内に設立された早稲田大学トランスナショナルHRM研究所。

HRテクノロジーコンソーシアム ファウンダー・理事の香川が同研究所にて講演の機会をいただき、10年策を進んでいる米国HRテクノロジーの隆盛や、経営改革に直結する日本企業の先端事例などを深掘りして紹介した。

登壇者プロフィール

kagawa

kumon takashi

 

香川によるプレゼンテーション

「HRテクノロジーと経営改革 〜先端事例からの示唆〜」

まず香川が、近年、大企業の経営者からの関心度も非常に高まっている「HRテクノロジー」がもたらす効用について語った。

レポート_20190719HRテクノロジーと経営改革〜先端事例からの示唆2
テクノロジー技術を中心とした環境の変化、2020年以降の予測などを説明したのち、「日本の10年以上先をいっている」と香川が語るアメリカの先行事例について、具体的な企業事例を混じえて説明がなされた。

特に、人材〜経営領域においてもAI導入が急速に進んでいる北米の現状と、日本におけるテクノロジー進歩の差分、今後の日本市場の成長展望について紹介がなされた。

レポート_20190719HRテクノロジーと経営改革〜先端事例からの示唆3
「日本と北米では雇用条件(様々なジョブローテーションを求められる総合職採用↔︎職能別で雇用契約される専門家採用)の差に起因し、とれる『HRデータ量と質』に圧倒的な差がある。ここが日本市場のボトルネック。」

まず経営者の意識を変革し、組織全体でHRテクノロジーの利活用を推進することで「HRのグッドスパイラル」をつくる仕組みが必要だと香川は語った。

また、日本市場でも徐々に広がりを見せるHRテクノロジーの先端事例をもとに、直近の日本市場における経営視点からも活用が期待されるHRテクノロジーのあり方についてディスカッションがなされた。

レポート_20190719HRテクノロジーと経営改革〜先端事例からの示唆4

レポート_20190719HRテクノロジーと経営改革〜先端事例からの示唆5

参加した有識者、企業経営者などからは以下のような質問が挙がった。

「北米と日本で市場環境に差がある中で、今後どのように日本市場は成長していくと考えられていますか?」

「個人のデータが可視化されていく中で、組織のあり方、働き方はどうなるでしょうか?」

レポート_20190719HRテクノロジーと経営改革〜先端事例からの示唆6

香川による考察も交えながら、HRテクノロジーがもたらす未来の経営・HR・組織像について活発な議論がなされた。

九門教授によるプレゼンテーション

「外国人留学生の採用・就職の課題と展望について」
レポート_20190719HRテクノロジーと経営改革〜先端事例からの示唆7次に、九門教授が留学生の日本における実態について、企業と留学生の間にある意識の差や、就職にいたるまでの課題などについて、様々なデータをもとに解説された。

「優秀な留学生でも、日本語能力を採用の前提条件とすることで逃してしまう企業が多く、受け皿となる企業の体制構築が追いついていない。今後、外国人を高度人材として受け入れるための仕組みづくり、経営者の意識醸成が必要となる」

人材不足・人材流動化が叫ばれる中、今後は外国人戦力化が企業競争における重要な鍵になるだろう。今後の企業における意識変革、体制変革が期待される。

HRテクノロジーコンソーシアムでは、今後もHRテクノロジー普及に向けた講演などを行なっていく。